【東証プライム企業も多数利用!】最先端のSNSマーケティングツール「Tofu Analytics」、「InstantWin」とは?

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イーロン・マスク氏が買収してから着々とサービスの改善を進めているTwitter。新しいサービスによって広告やマーケティングのやり方にも変化が出てきています。新しい情報をいち早く知ることでTwitterでのマーケティング戦略の変更を考える企業も出てくるでしょう。

今回はTwitterの新しいサービスが始まった情報をお伝えします。自社のSNSマーケティングの参考にしてください。

1.Twitter blue、最大1時間以内のツイートが編集可能に

2023年6月、Twitterの有料サブスクリプションサービス「Twitter Blue」で、最大1時間以内のツイートが編集可能になりました。

従来までは、ツイートが送信されてから最大30分間の間ならツイート内容の更新、タグ付け、添付したメディアの並べ替えなどの変更を一定回数行うことができましたが、今回のアップデートで更に時間が延長され、ツイートの自由度が高まりました。

Twitterの公式ページでも以下のように発表しています。

《Twitter Blueはオプトイン方式の有料制サブスクリプションで、アカウントに青いチェックマークを追加したり、「ツイートを編集」などの選りすぐりの機能をいち早く利用したりすることができます。》(「Twitter Blueについて」より引用)

ちなみにTwitter Blueは、Twitterの月額サブスクリプションサービスです。

ブラウザ経由の申込は月額980円、iOS、Android経由の申込の場合は1,380円(WEBサイト経由だと月900円)となっています。Twitter Blueに登録すると、

  • ツイートの編集
  • 広告数の半減
  • 最大4000文字の長文ツイート
  • カスタムアプリアイコン
  • ツイートの取り消し

など、その他にも数多くの機能を利用することができるようになります。

Twitter Blue利用者は[フォロー中] と [おすすめ] の各タイムラインに表示される広告数がおよそ50%減少しますので利用者が増えると広告戦略の見直しが必要になるかもしれません。

2.記事単位で有料化?課金のメリットとデメリットを考察!

2023年5月に、新たなサービスとして「有料記事をワンクリックで購入できる機能」が追加されることが発表されました。

本機能は、主に月額サブスクリプションを採用しているメディアに向けた機能になっており、マスク氏は、「メディア企業と一般ユーザーの両方に大きなメリットがある」とコメントしています。

《来月公開されるこのプラットフォームにより、メディア発行者はワンクリックで記事ごとにユーザーに料金を請求できるようになる。

これにより、月額購読にサインアップしないユーザーでも、たまに記事を読みたい場合に、記事ごとに高い料金を支払うことができます。

これはメディア組織と一般大衆の両方にとって大きなwin-winとなるはずです。》(グーグル翻訳を利用)

販売する側の対象ユーザーは明確化されていません。イーロン・マスク氏の発言から、個人のクリエイターではなく、メディアの公式アカウントなどを想定しているものとみられています。Twitter経由で有料記事を販売できるようになるわけですが、メディア側はTwitterに売上の何%を支払わなければならないのか、その他のメディア側が従わなければならない条件は存在するのかなどは不明です。

海外メディアのThe Vergeは「Twitterは長年のユーザーを遠ざけ、メディア組織を敵に回してでも、収益を上げようと競争しているようです」と指摘しています。

なお、Twitterはこれとは別にクリエイターがTwitter上で収益化を図れる「サブスクリプション」という機能を導入しており、マスクCEOのアカウントは単体で月1400万円以上の売上を記録していることが明らかになっています。

今回の発表に対する反応はさまざまです。一部の人々は、有料サイトのサブスクリプションという障壁を壊し、ニュースや情報へのアクセスを拡大する優れた手法だと主張しています。

 Twitterユーザーの@SamTwitsは「この手法はメディアによる月間サブスクリプション課金よりも、はるかに理にかなっている。人々は、1つか2つの情報源からすべてのコンテンツを得るのではなく、複数のメディアからの幅広い意見を状況に応じて得られるようになる」とツイートしています。

 その一方で、メディア企業に対する影響を懸念する声もある。読者が月間サブスクリプションを選択するのではなく、個々の記事に対価を支払うようになった場合、メディア企業は継続的にコンテンツを生み出していくための十分な収入を得られなくなる恐れもあるとしています。

これから詳細が発表されますが、どんな内容になるのか注視していきましょう。

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