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近年、SNSで活躍するインフルエンサーを起用し、売上を伸ばす企業が増えてきました。自社でも活用したいと考えている広報担当者もいるかもしれません。
しかし「インフルエンサーってなんだろう？」「どんな人に依頼したらいいのかわからない」なんてお悩みではありませんか？この記事を読めばインフルエンサーの活用方法から注意点まで詳しく理解ができます。
インフルエンサーマーケティングとは？
芸能人や有名ブロガー、インスタグラマー、YouTuberのようなSNSやインターネット上で大きな影響力を持つ人物が自身のブログやSNS、テレビメディアで特定の商品やサービスを紹介し、大多数の消費者へ向けて購入行動を促す手法のことです。
企業が直接消費者に対してメッセージを発信する従来型よりも効果的に商品やブランドに対する認知や購買意欲の向上を実現することができる手法と言われています。
インフルエンサーの定義
インフルエンサーの「インフル」とは影響や勢力を意味をします。つまり、大多数の人々に影響を与えるだけの力を持つ人をインフルエンサーといいます。人気タレントやファッションモデル、スポーツ選手、特定分野の知識を有した専門家や政治家などがインフルエンサーの代表格です。他にも特定の層からの圧倒的な支持を得る一般人もインフルエンサーと呼ばれています。
種類とプラットフォーム
一口にインフルエンサーといっても種類はさまざまです。マーケティングの分野では主にSNSのフォロワー数で分けています。主な種類と特徴を紹介しておきます。
| 名称 | フォロワー数 | 国内人数 | リーチ力 | エンゲージメント力 |
| トップインフルエンサー | 100万以上 | 57人 | 大きい | 低い |
| ミドルインフルエンサー | 10万以上 | 約1000人 | それなり | まあまあ |
| マイクロインフルエンサー | 1万以上 | 約1万人 | まずまず | それなり |
| ナノインフルエンサー | 1万以下 | 10万人以上 | 小さい | 高い |
インフルエンサーとひとくくりに言っても、影響力の大きさは人により様々です。トップインフルエンサーは多くの人に拡散しやすいですが、商品やサービスの購入を促すアクションは低いと言われています。
マイクロインフルエンサーやナノインフルエンサーは情報伝達する人が少なくてもフォロワーとの距離感が比較的近いおかげでエンゲージメント率は高い傾向です。
依頼する前に商品やサービスの特性を踏まえて選択しましょう。
主なインフルエンサー
インフルエンサーが活躍する舞台はソーシャルメディアです。主に下記の5つのメディアで活動をしています。
・ブログ（アメブロ、はてなブログ）
・YouTube
他のソーシャルメディアでも活動しているインフルエンサーもいますが、主に上記の5つに集中していると見て構いません。
では、どんなインフルエンサーがいるのかを芸能人を中心に紹介します。
- 有吉弘行さん
https://twitter.com/ariyoshihiroiki/status/1262321822789300226?s=20
フォロワー数734万と日本でもトップクラスのインフルエンサーです。芸能ネタを中心に政治やビジネスに対する社会的なツイートも多いのが特徴です。
- きゃりーぱみゅぱみゅさん
https://twitter.com/pamyurin/status/1262388880684339201
独特の世界観で人気のきゃりーぱみゅぱみゅさんは有吉弘行さんに続く国内第2位のフォロワー数（523万）を誇ります。サブカルチャーの話題が多く原宿系の女子に人気ですが、先日は政治に関するツイートをして話題を呼びました。
- 渡辺直美さん
お笑い芸人の渡辺直美さんは、Instagramで国内トップクラスのフォロワー数（940万）です。奇抜なファッションが人気で海外にもフォロワーがいるほど。現在は海外にも進出しており、ますます影響力が強くなりそうです。
- 紗栄子さん
紗栄子さんは、フォロワー数が156万とトップインフルエンサーの一人です。一時期はアンチよる嵐も多くありましたが、子育てや自身が経営者としての手腕が知られると応援する声が多くなった珍しいパターンです。
インフルエンサーマーケティングの施策タイプ
「インフルエンサー」に自社商品やサービスを宣伝してもらうと口コミによる効果が生みやすいことやデータを取得できるので効果計測がしやすいといった特徴があります。
そこで主な依頼内容について紹介をします。自社ではどれに当てはまるかを確認してみてください。
商品ギフティング・サービス体験型
インフルエンサーへ自社商品を提供し自宅などで体験してもらい、SNSに感想を投稿してもらう方法です。
商品を送る手間はありますが、オンライン上でやり取りが済むパターンがほとんどなのでお互い気楽に済む方法といえます。
現地訪問型
インフルエンサーに店舗、イベント、観光地などへインフルエンサーに来てもらい、製品やサービスを体験してもらう手法です。インフルエンサーの拘束時間や交通費、場合によっては宿泊費などが発生するためコストは高くなります。
実際に製品やサービスを体験してもらうことでより訴求力の高いレビューが可能になる点と公開型のイベントであればフォロワーが集まってくれるのでかなりの集客が見込めます。
企画・コンサルティング型
自社製品の開発やイベントを企画する際、インフルエンサーにプロデュースや監修を依頼する方法です。飲食店の新メニュー開発、ファッションデザイン、イベントなどをインフルエンサーのアイディアを織り交ぜた施策を実施することができます。
製品やサービスへのフィードバックをもらえるのでブランド価値の向上が見込めるのもメリットです。
インフルエンサーマーケティングに活用されるSNSとKPI（効果測定）
インフルエンサーマーケティングを実施する際に大切なのはプラットフォームの選択です。SNSの特徴を把握して自社のマーケティングに効果的なプラットフォームを選ぶことで高い宣伝効果が見込めます。
そこで、SNSプラットフォームの特徴とよく使われる効果計測のKPIを簡単に紹介します。
Instagramの場合
Instagram（インスタグラム）は写真・動画をメインに投稿するSNSです。「インスタ映え」といった流行語も生むほどトレンドとして認知されています。20代～30代の女性がメインユーザーでしたが、2019年6月のInstagram公式発表によると、ユーザーの男女比は女性53%、男性47%となっており男女問わず幅広い人気を集めているSNSです。
以前は、自社サイトに誘導することが苦手なSNSでしたが、2018年6月から実装された「ショッピング機能」の登場や「ブランドコンテンツ広告」の実装により、企業がインフルエンサーの投稿を自社のSNS広告として配信しやすくなっています。
Instagramでは、下記のエンゲージメントが測定可能です。
・エンゲージメント数・率（いいね、コメント等）
・クリック数（遷移数、遷移率）
・インプレッション数
・リーチ数
・フォロワー数
・コンバージョン数・率（サービス登録、商品購入等）
・投稿の保存数
Twitterの場合
Twitter（ツイッター）は文章をメインに投稿するSNSです。文字数は最大140文字と長すぎずサクッと読める手軽さが人気です。拡散性の高さも大きな特徴で「リツイート」と呼ばれるシェア機能を使うことで自分の投稿を広く拡散してもらうことができます。
メインユーザーは、10代～20代の比較的若い層で、人気のトレンドが目まぐるしく変化するのも特徴です。Twitterを使って情報を集める人も増えており、今話題になっている情報やリアルタイムの情報の取得に優れています。
投稿にURLを入力できるため自社サイトへの誘導も容易に行えるSNSです。上手く活用できれば他のプラットフォームには無い爆発的な拡散が期待できます。
https://twitter.com/Starbucks_J/status/1115912484496596997
Twitterでは
・エンゲージメント数・率（いいね、コメント、リツイート等）
・クリック数・率（遷移数、遷移率）
・インプレッション数
・リーチ数
・フォロワー数
・コンバージョン数・率（サービス登録、商品購入等）
以上のエンゲージメントが測定可能です。
YouTubeの場合
YouTubeは動画コンテンツを配信するSNSです。文字では表現できない投稿者の感情や心情が視聴者に伝わりやすいのが最大のメリットと言えます。メインユーザーは10代～20代と若い世代が多く、小さな子どもがいる家庭では育児の中でYoutubeを見せているケースも一般化しているようです。そのせいか幼児向けコンテンツの需要が高まっています。
動画の中にボタンを追加して自社サイトに遷移させる可能なため商品の説明を動画でしつつ最後にユーザーをECサイトに誘導する使い方もできます。訴求力が高くユーザーのアクションを促しやすいため購買につなげやすいSNSです。
YouTubeでは下記のエンゲージメントが測定可能です。
・動画再生回数
・エンゲージメント数・率（良い評価、悪い評価、コメント等）
・クリック数・率（遷移数、遷移率）
・インプレッション数
・コンバージョン数・率（サービス登録、商品購入等
活用のポイントと注意点
インフルエンサーに広告を依頼するときにはポイントや注意点があります。これを軽んじてしまうと広告は失敗してしまいますので抑えておかないといけません。
まずは起用したいインフルエンサーの投稿写真や動画の品質は高いか、世界観は自社とマッチしているか確認が必要です。女性をターゲットとしているので女性インフルエンサーにPRを依頼したけれど、実は男性ファンが多かったでは意味がありません。
また、対価を支払って情報を発信してもらう場合は、その事実がわかる形で明示しましょう。炎上を防ぐ意味合いもありますが、インフルエンサーの発信を見た人が、誤解をしないためです。
日本ではインターネット広告倫理綱領及び掲載基準ガイドラインやWOMJ ガイドラインといった規則によって広告であることを明示することが定められています。
依頼後は、効果測定と分析を行ってKPI設定の変更をしてより広告の効果を高めていきましょう。
最後に
今回はインフルエンサーマーケティングの始め方と注意点について紹介しました。インフルエンサーにどんなコンテンツを作ってもらうのかは、企画次第です。せっかく依頼をするのですのですからインフルエンサーの個性やアイデアを活かしたコンテンツを用意できるようよく相談をして進めていきましょう。
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