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Google、Apple、Facebook、AmazonというアメリカのIT事業者を「GAFA（ガーファ）」と呼びます。いずれも世界的な企業であり、誰もが知っていることでしょう。

一方で「BATH(バース)」と呼ばれる4つの企業をご存じでしょうか。いずれも中国に拠点を置く企業であり、その企業群はGAFAに匹敵するといわれています。

この記事では、BATHについて解説していきます。

BATH(バース)とは中国に拠点を置くIT企業4社

BATHの簡単な概要を述べると、中国の深センに拠点を置く4つの企業です。いずれもIT関連の会社であり、知名度も高まっています。まずはBATHの4つの企業についてみていきましょう。

B:バイドゥ

バイドゥは中国を代表する大企業です。バイドゥの本社は首都である北京にありますが、深センにも進出しています。バイドゥが提供しているのは、Googleのような検索エンジンです。

売上げで比較するとまだまだGoogleには及びませんが、地図プラットフォームはGoogleマップよりもわかりやすく、中国国内では利用者が非常に多いです。そのような地図サービスのシェアの高さから中国ではよく知られている会社となります。

A:アリババ

アリババは中国最大手のECサイトを運営する会社です。日本でも知名度があり、利用している方も多いでしょう。2020年10月時点での世界時価総額ランキングでは6位にランクインしており、中国国内で最も高い評価をもっています。

ECサイトのほかにも中国の人々がよく使う電子マネーのAlipay（アリペイ）やクラウドサービスの展開もしています。人々の生活に密着しているサービスの提供が特徴的です。

また、ニューヨークでも株式を上場しているなど、世界展開をしている会社となります。

T:テンセント

テンセントは中国の代表的なSNSである「WeChat（ウィーチャット）」を運営する企業です。アリペイなどと並んで、中国の3大電子決済サービスのひとつである「WeChatPay（ウィーチャットペイ）」も手掛けています。

ほかにもPCやスマホのゲームにも力を入れており、世界でも有数のゲーム会社として知られています。さらに映画製作にも進出するなどエンタメ関連で幅広い事業にチャレンジしている会社です。

H:ファーウェイ

ファーウェイはもともとプロバイダーでしたが、昨今はスマートフォンの販売で有名な企業です。国内の携帯キャリアでも同社のスマートフォンなどが販売されています。

スマホのほかにもタブレット端末やスマートウォッチも販売しており、世界でみても低価格で提供しています。ただし、2020年にアメリカ政府による安全保障上の脅威について規制対象となったことから先行きが不透明なところがあります。

BATHが伸びてきた理由

BATHが伸びてきた理由には、深センの経済特区の指定があります。1980年に深センは中国国内の経済特区に指定されました。もともとベンチャー企業の存在があり、それらの企業の支援によりさらなる技術開発やサービスの向上をすることができるとして、中国政府も動きました。

深センが経済特区に指定されると、BATHの勢いはさらに強まります。BATHに所属していた社員が新たな会社を設立するなど、BATHで得た知識やスキルをもとに新たな分野に歩みを進めてきました。そのような背景から、深センはアジアのシリコンバレーと呼ばれるようになります。

BATHが急成長しているのは交流や競争の激しさ

BATHの発展は深センが経済特区に指定されたことを足掛かりに、さらに急成長しています。その理由には、交流の活発さや競争の激しさが考えられます。

まずは企業間の交流の活発さについてみていきます。

BATHは深センに拠点を置いており、徒歩数分圏内に本社機能を備えています。そのため、企業間の交流が非常にしやすいです。企業間の交流やイベントの開催が定期的に行われ、それぞれの企業の社員同士が意見交換できます。そのため新たなイノベーションが生まれて、技術や製品の開発につながります。

同業種の企業交流は日本では考えにくいものですが、さらなる高みを目指すというスタンスのためBATHの成長は著しいのでしょう。

次は社員同士の競争の激しさについてみていきます。

BATHの急成長には社員同士の競争意識の高さが大きく関係しており、イノベーションを出し合うことに注力しています。競争と聞くと出世や報酬のために社員同士のつぶし合いを連想しますが、BATHの社員たちはそうではありません。

イノベーションの出し合う競争であり、常に新たなアイデアや発想が生まれています。そのような社内環境のよさがBATHの急成長を後押ししているわけです。

BATHとGAFAのどちらが世界経済に大きな影響を与えるのか

BATH、GAFAともに成長をし続ける企業群です。とはいえ、BATHとGAFAの2018年の売上げと純利益を比較すると、まだ差があります。

BATH：総売上2,224億ドル（24兆円以上）、純利益360億ドル（3.8兆円以上）

GAFA：総売上6,910億ドル（74兆円以上）、純利益1,220億ドル（13兆円以上）

※参考：GAFAとBATHとは？売上・利益の比較、5G・AIの次世代の覇権は？

以上のように、規模としてはGAFAがBATHの3倍以上となっています。しかし、テンセントとアリババの時価総額は世界でもトップクラスであり、BATHも世界経済に影響を与えているのは確かでしょう。

コロナ禍においてBATHが取り組んでいること

2020年は世界中がコロナ禍に見舞われ、企業もさまざまな取り組みをしています。そのなかで、BATHの企業群が取り組んでいることをご紹介します。

・バイドゥ

自動応答システムの開放により、コロナ対策支援を行っています。検索エンジンによる広告収入は減少しましたが、以前より手がけていたAI事業の自動応答システムを無償開放しました。これにより中国全土の防疫機関や行政の呼びかけなどの作業の自動化につながりました。感染者の濃厚接触者やコミュニティ住民へ状況確認の電話をかける際にも利用されています。

・アリババ

医療物資サプライチェーン支援のプラットフォームを立ち上げました。中小企業の支援としてサービスをフル活用できるように、プラットフォームの費用削減や猶予、低利子・無利子ローン、配送人員などへの助成などを手掛けています。また、グループ内で蓄積しているデジタル的なノウハウもフル活用して企業支援に務めています。

・テンセント

ゲーム事業に力を入れて、コロナ禍により3割ほどの増収を達成しました。しかし、コロナ収束後にもこの需要が続く保証がないと考えて、オーストラリアのコーヒーチェーンやフィンテック企業への出資をして、決済事業で協業を目指しています。

・ファーウェイ

5G技術にもとづく病院ネットワーク構築標準の制定作業を開始しました。2019年9月に発表して同年11月には5G技術をフル装備したスマートホスピタルやスマートヘルスケアの実装が本格化しています。

以上のようにBATHはコロナ禍においても積極的な事業展開をしています。

BATHの快進撃に注目しよう

いまや世界経済に影響を与えているのはアメリカのGAFAだけではなくなり、中国のBATHも急成長しています。IT企業という強みを活かしたイノベーションが次々と生まれ、コロナ禍でも積極的な姿勢が見られます。

今後もBATHの存在に注視していきましょう。

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