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新型コロナウイルスという新たな感染症が発生した2020年。日本や世界で多くの感染者をだしています。 国内においては感染予防のため、外出自粛、趣味や娯楽を控える人も多く、企業はこれまで通りのビジネスの手法が通用しなくなりました。 企業も消費者も「ニューノーマル」といえる時期に差し掛かっています。そこで、この記事ではコロナ時代を生き抜くためのマーケティングについてお伝えしていきます。そもそもニューノーマルとは？
そもそも「ニューノーマル」とは、2007～2008年にかけておこった世界金融危機やリーマンショックによる経済構造の変化です。 それ以降「これまでの常識が変わる」という意味で使われることが多くなりました。そして、2020年に入り世界で猛威を振るう新型コロナウイルスの影響で私たちの生活は変化しています。 これから私たちはコロナ共存していく時代に突入したわけです。 国のあり方、資本主義の考え方、さらに細かくみていくと働き方や家庭環境、教育環境などが転換していきます。 残念ながらコロナ禍の収束するまで、以前の生活やビジネスに戻ることは難しいでしょう。そのようなニューノーマルが全世界で起きているわけです。昨今の生活におけるニューノーマル
新型コロナウイルスの感染拡大、また感染防止のため私たちの生活には変化が出てきました。 ・マスクの着用 ・ソーシャルディスタンスの確保 ・外出の自粛 など もともと日本人はマスクを着用する文化はありました。しかし、それは花粉症や風邪予防など季節的な意味合いが強かったわけです。 コロナ禍以降は季節に関係なくマスクを着用して外出する人が多くなっています。今後しばらくは夏場でもマスクを着用するのが当たり前になることでしょう。 そして、ソーシャルディスタンスという言葉もコロナ禍で聞くようになったものです。お店のレジに並ぶ際は1〜2mほどの間隔をあけて並ぶように目印がつけられているのは、もはや当たり前の光景となりました。 マスクの着用と同様に、人との間隔を開けることも日常的なものになるでしょう。 また、不要不急の外出自粛を行っている方もいます。特に緊急事態宣言が全国に出された際は、県をまたぐ移動を控え「stay home」という言葉のもと自宅で過ごす機会が増えました。 コロナ禍が落ち着いてきても、今不要不急の外出を控える方が増えていく可能性もあります。 以上のような生活の変化は、ビジネスにおいて軽視できないものです。生活様式の変化を再確認することは大事です。昨今のビジネスにおけるニューノーマル
人々の生活様式の変化に伴い、ビジネスにもニューノーマルがみられます。 ・テレワークの常態化 ・飲食店の営業形態の変化 ・ECサイトなどの活発化 など テレワーク（在宅勤務）の常態化は、オフィスへの出社による感染拡大を防ぐことから起こりました。緊急事態宣言下で在宅勤務が推奨され、導入した企業も急増しています。 リモートワークを導入しても業務効率が下がらないことも多く、今後は在宅勤務がビズネスのニューノマルになる可能性が高いでしょう。 飲食店においては、座席を間引いて十分な間隔を確保しての営業であったりテイクアウトやデリバリーにシフトしたりしています。 外出自粛からこれまでの通常営業ができない飲食店が多く、今後はそのあり方も変化していくのではないでしょうか。 そして、外出自粛の影響もありECサイトを利用して買い物をする人が増えました。食料品や日用品もECサイトを活用して購入する機会が増えた方もいるでしょう。コロナ禍が落ち着いても、外出による感染を防ぐためECサイトの需要は増えていくと考えられます。これから企業はどのようなマーケティング戦略が必要か
前述のとおりコロナ禍において、人々の生活やビジネスの様式が変化しました。ここからは、ニューノマルに対応するにはどのようなマーケティング戦略が必要なのか、解説します。安全への配慮、確保
新型コロナウイルスの脅威は多くの方が認識しています。そうなると、消費者は「安全」であるかどうかに注目します。ですから、企業は安全衛生をしっかり実施していることを消費者に感じてもらう必要があります。 すでに安全対策を店頭でしっかりと告知している飲食店や、自社ホームページに掲載している企業も増えています。そのような取り組みが担保となって、消費者の購買行動につながります。 今一度、自社の安全衛生への配慮や確保を見直してみてください。顧客との関係を再強化、再構築
コロナ禍により消費者の行動に変化がみられ、なかにはコロナ騒動前より大きく売上げを下げた企業やお店もあります。 しかし、このような状況下でも応援してくれる顧客もいることでしょう。そのような顧客は真の顧客といえます。ですから、そのようなお客様の声にはしっかりと耳を傾けましょう。 関心のあることや困っていることなどを傾聴し、マーケティングに活かしてください。コミュニケーションツールを活用して、顧客の意見を聞いてみてはどうでしょうか。デジタル化の促進
前述のとおり、テレワークが増えたことでビジネスマンの勤務形態が変化しました。それにより、リアルビジネスだけでは息詰まることも考えられます。 消費者の行動も変わっていますので、これまでデジタル化されていなかった事業もデジタル化に移行する必要が出てくるでしょう。これまでリアル一辺倒だった企業もデジタル化するチャンスにもなりますので、事業の見直しをしてみてはどうでしょうか。 ただし、事業のデジタル化は従業員の意識や行動変容も大事です。サプライチェーンの変化
消費者の行動の変化により、サプライチェーンの変化も考える必要があります。 これまでは品質やコスト、納期が重要視されており、特にコストには気をつけていたでしょう。しかし、コロナ禍により柔軟性も必要になっています。 販売先の仕入れ数減少から在庫が余ってしまって、キャッシュフローの危機をむかえる企業も少なくありません。そのため、多少のコストがかかっても柔軟性のあるサプライチェーンへの変化が大事になるのです。 事業がフリーズしないためにも、サプライチェーンの見直しを検討しましょう。コロナ危機は簡単に終わらない
現在のコロナ危機は簡単に終わることは考えにくいです。ウィズコロナという言葉があるように、これからはコロナとうまく共存していくことが大事です。 「コロナ危機は簡単に終わらない」 そのように考えて、ビジネスに取り組んでいきましょう。⇒【東証プライム企業も多数利用！】最先端のSNSマーケティングツール「Tofu Analytics」、「InstantWin」とは？
