テレビCMと動画配信サービスはどちらが認知されやすいか？それぞれの特徴などを解説

宣伝広告を打つときに候補に挙げられるのがテレビCMでしょう。さらに近年ではYouTubeなどの動画配信サービスへの広告出稿もニーズが高まっています。

そこで気になるのは、広告を出稿した際の認知度の高さでしょう。できるだけ費用を抑えつつ費用対効果を向上させるには、テレビCMと動画配信サービスのどちらがいいのでしょうか。

今回はテレビCMと動画配信サービスによる広告配信の認知度や、特徴などを解説します。これから広告出稿を検討している場合は、ぜひ参考にしてください。

近年の主流はテレビCMと動画配信サービスの組み合わせ

近年、企業の認知拡大のプランニングとして、テレビCMと動画配信サービスへの広告の組み合わせが主流です。では、なぜテレビCMと動画配信サービスの組み合わせが主流となってきているのでしょうか。3点の理由が考えられます。

まず、テレビCMと動画配信サービスの動画を使い回すことで、コスト削減しつつ広告運用ができます。また、両者を組み合わせることで圧倒的なリーチを確保して、マーケティングを有利に進められます。

そして、テレビCMと動画配信サービスを組み合わせることで、配信媒体がシンプルになり運用管理が煩雑になることを防ぎます。

テレビCMと動画配信サービスの組み合わせによって、多くのユーザーにアプローチできる一方、課題もあります。

それはリーチ数が増えたものの、見込み度の高いユーザーに認知されていないことです。さらにコンバージョンが伸びない点も挙げられます。そのため、主要な動画広告の媒体をカバーしていても、投入した広告費に対して思うような成果が望めないケースがあるのです。

では、質の良い見込み顧客に出会えなかったりコンバージョンにつながらなかったりするのでしょうか。理由はテレビCMや動画配信サービスだけではアプローチできないところに質の良いユーザーが存在するからです。

この課題を解決するには、メディア利用者の傾向を掴む必要があります。

近年、40代以下の年齢層のテレビ離れが進んでいます。その理由にはYouTubeの台頭が挙げられます。その結果、テレビCMとYouTubeの両方に広告を配信すると、ほとんどのターゲットにリーチできるのです。

しかし、テレビもYouTubeもほとんど見ない層が一定数存在するため、その層をターゲットにする際に広告を配信しても意味をなさない可能性が高いです。

■テレビ高視聴ユーザーでYouTube低視聴ユーザー

→高年代層が多く、女性の割合が大きい

■テレビ低視聴ユーザーでYouTube高視聴ユーザー

若年層が多く、男性の割合が大きい

以上のような特徴があります。

また、テレビやYouTubeの利用ユーザーの割合は高年収になるほど減る傾向があります。それから、男女ともに30代〜40代はメディア低視聴ユーザーの割合が大きいです。この世代は一般的に年収が高くなる傾向であり、経済的な余裕も出てくる世代となります。

30代から40代をターゲットにする際に、テレビとYouTubeへの広告効果が薄くなるとも推測できます。よって、30代や40代の富裕層をターゲットにする商品や高額商品を取り扱っている場合は、テレビCMやYouTube広告による成果が出にくいと考えられます。

各セグメントを通じて、Yahoo! JAPANのユーザーが一定数存在します。特にメディア低視聴層に関しては、SNSの利用率が低く、Yahoo! JAPANをインフラとして日常的に利用しています。

Yahoo! JAPANは、タイムリーなニュースや専門家のコラムなど、さまざまな情報をキャッチできます。そのため、新聞社や主要雑誌の記事の閲覧や話題のトピックを読むなどの利用方法が考えられます。

特にテレビやYouTubeの低視聴層である30代から40代はYahoo! JAPANをよく利用しています。Yahoo! JAPANを利用して素早く情報をキャッチして、ビジネスやプライベートに活かしていることが想定されます。

ここまでの内容からテレビとYouTubeだけでは届けられない質の高いユーザーがいることがお分かりになったと思います。繰り返しとなりますが、高収入層や30代から40代は、メディア低視聴ユーザーの可能性が高く、テレビやYouTubeの広告でのリーチが難しいです。

当然のことながらテレビとYouTubeで大々的にプロモーションをすると、認知度の拡大につながります。しかし、コストの観点から見ると、大々的なプロモーションを打てない場合もあるでしょう。

また、肝心の見込み客へのリーチができないとなれば、広告の効果が見出せません。「テレビCMだから」「YouTube広告だから」と認知度だけに気を取られず、自社商品のターゲットと相性がいいかも分析する必要があります。

自社商品やブランドなどの認知度拡大のために、テレビCMやYouTube広告などは有効な手段です。しかし、必ずしも良質な見込み顧客にリーチできるとは言い切れません。

ポイントは自社商品のターゲット層と相性がいい媒体に広告を出向しているかどうかです。テレビCMやYouTubeだけにこだわらず、他のメディアへの広告出稿も検討して、自社にマッチする手法を選びましょう。