「電通」が発表！2022年の広告費、7兆円越えで過去最高に | 最新SNSマーケティング研究所 by misosil

広告代理店大手の「電通」が発表した「2022年日本の広告費」によると、2022年の広告費は1947年に計測を開始して以降、過去最高である7兆1,021億円に達したとされ、特に好調なインターネット広告費は3兆円を超えたことが発表されました。

そこで今回この記事では、

2022年の日本の広告費

SNSなどのソーシャル広告の成長

2023年の広告費の予測

などを分かりやすく紹介・解説し、インターネット広告・ソーシャル広告市場の最新の動向をお伝えしていきます。

本記事を最後まで読むことで2022年の日本の広告費について網羅的に把握できるので、ぜひ今後の広告運用にお役立てください。

1．2022年の日本の総広告費は前年比104.4％超の7兆1,021億円で過去最高

電通グループ5社によると、2022年の日本の総広告費は、新型コロナウイルス感染症の感染再拡大、ウクライナ情勢、物価高騰など国内外の様々な影響を受けながらも過去最高になったといいます。

特にインターネット広告費は社会のデジタル化を背景に高い増加率を保ち、前年比114.3%の3兆912億円に達し、日本の総広告費全体の43.5％を占めました。

「インターネット広告費」は前年比114.3%と二桁成長をかなえており、同様にテレビの見逃し配信などの「テレビメディア関連動画広告費」も前年比140.6%の350億円と高い成長をしていることから、スマホやパソコンといったより身近なデバイスでの広告費が伸展傾向にあることが分かります。

GoogleやYahoo!などの検索エンジンで検索を行った際に連動して表示される「検索連動型広告」は、前年比122.2％の9,766億円と大きな成長を見せました。

また、この9,766億円のうちインストリーム広告が58.4％を占めていることから、ここでもYouTubeをはじめとする動画市場の拡大がうかがえます。

インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ECプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、検索連動型広告などの運用型広告や、ビデオ（動画）広告の成長により、前年比115.0％の2兆4,801億円という結果になりました。

広告種別で見ると、検索連動型広告が前年比122.2％の9,766億円と増加し、構成比は39.4％に。ビデオ（動画）広告は前年比115.4％の5,920億円、構成比は23.9％となりました。

このうちインストリーム広告は3,456億円で、全体の58.4%を占め、ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示されるアウトストリーム広告は2,463億円（構成比41.6％）という結果になりました。

取引手法別では、運用型広告は前年比115.3％の2兆1,189億円となり、推定開始して以来、はじめて2兆円を突破し、インターネット広告媒体日に占める構成比は85.4％となりました。

予約型広告は前年比117.7％、成果報酬型広告は前年比102.7％といずれも成長しています。

広告の掲載枠が特定されていないことが特徴の「運用型広告」は、消費者の使用するデバイスに応じた流動的な広告を配信することができ、前年比115.3％の2兆1,189億円となりました。

運用型広告は、消費者一人ひとりに合わせた広告が出せるだけでなく、ユーザーの反応を把握しやすいこと、ターゲティングがより明確にできることなどが注目されており、前年比115.3％という数字はその注目の表れといえるでしょう。

ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は前年比112.5％の8,595億円で、インターネット広告媒体費全体の34.7％に。

ソーシャルメディアを種類別にSNS系、動画共有系、その他に分類した場合、SNS系が3,675億円（構成比42.8％）、動画共有系が3,052億円（構成比35.5％）となり、合わせて78.3%を占める結果となりました。

インターネット広告媒体費は今後も堅調な推移であることが予想され、2023年のインターネット広告媒体費は2兆7,908億円（前年比112.5％）にまで拡大する見通しです。

また、インターネット広告と結びつきの強い「ソーシャルメディアマーケティング市場」も同様に前年比117％となる見通しが立てられています。

そのため、今後のマーケティングにおいては、

などといった各種SNSを活用したソーシャルメディアマーケティングが今まで以上に注目されるでしょう。

今回この記事では2022年の広告費に関して、特にインターネット広告費について詳しく紹介・解説してきましたが、いかがでしたか？

広告業界を引っ張っていく存在となっているインターネット広告・ソーシャル広告は、今後もあらゆる分野での活用がスタンダードになってくることが予想されるのでぜひご相談ください。