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誰でも簡単に登録でき、写真・動画・文章の投稿ができる人気のSNS「X（旧Twitter）」では、2024年に入り、従来より更に利便性を高める新機能・サービスの提供がスタートしました。

今回はそんなX（旧Twitter）で2024年に導入された新機能・サービスに関するニュース記事のまとめをご紹介していきます。

ぜひこの記事を参考に新機能・サービスをチェックし、自社のSNSマーケティング施策に活用してみてはいかがでしょうか？

それではさっそく、2024年にX（旧Twitter）で新たに追加・アップデートされた機能・サービスに関する最新のニュース記事をご紹介していきます。

1.イーロン・マスク氏　2024年半ばまでにXで決済サービスを開始を表明

イーロン・マスク氏の「何でもアプリ」X（旧Twitter）は、2024年半ば頃にソーシャルメディア・プラットフォーム上でアプリ内決済サービスを開始する見込みですが、仮想通貨の統合は現在遠のいているようです。

マスク氏が、12月21日のXのスペースでARKインベストのキャシー・ウッド氏に語ったところによると、いくつかの送金ライセンス申請が承認されるのを待ち、「来年半ば」には決済サービスが完全に開始される見込みだそうです。

マスク氏は、ソーシャルメディア・プラットフォームでの決済をもっと早く開始したかったが、官僚的なプロセスに阻まれたと語っています。

マスク氏は、送金ライセンス申請が却下される可能性のある「重大な問題」は認識していないと述べ、Xは必要書類をすべて提出するのが「少し遅れた」と付け加えました。

多くの仮想通貨ファンは、マスク氏のお気に入りの仮想通貨であるドージコイン（DOGE）やビットコイン（BTC）がXの決済システムの一部として統合するのではないかと期待しています。

しかし、テスラCEOはこれについて言及せず、デジタル資産について考える時間は「ほとんどない」と明かし、仮想通貨界隈の期待に水を差したようです。

マスク氏が仮想通貨に無関心になったように見えますが、テスラは貸借対照表に1億4800万ドルのビットコインを保有しており、同社は顧客がドージコインで商品を購入できるようにしています。

2022年の報道では、マスク氏のトンネル建設会社ボーリング・カンパニーが、ラスベガスの交通システムでドージコインを使った支払いを顧客に許可し始めたことも報じられました。

「仮想通貨について考える時間はあまりない。ほとんどまったく」とマスク氏は、自身の人工知能（AI）プロジェクトGrokが書いた質問に答えました。

しかしマスク氏は、お金やデジタル資産を「資源配分のためのデータベース」として想像していると説明し、国家主体が供給量を操作して通貨を堕落させようとしない限り、法定通貨は「実際には問題ない」と付け加えています。

AIの話題についてマスク氏は、Grok AIシステムの主な開発目標のひとつは、最も面白い大規模言語モデルにすることだと述べ、もしユーザーがAIに「下品なロースト」を頼んだら、その結果を楽しめるだろうと語りました。

2.X（旧Twitter）の広告サブスク「Verified Organizations Basic」、期間限定特典として月額200ドルまたは年間2000ドルの広告クレジットを付与

2024年1月、X（旧Twitter）は、広告クレジットのサブスクリプションサービスプラン「Verified Organizations Basic」に登録している認証済み組織に対し、期間限定で月額200ドルまたは年間2000ドルの広告クレジットを付与することを発表しました。

本プランは中小企業向けに設計されており、広告クレジットと優先サポートを受けて、Xにおける広告の効果を最大限に発揮することができます。

また、広告クレジットは使用状況に関係なく有効期限は30日間となっており、本特典によって付与された広告クレジットを使用して過去の広告出稿金額を相殺することはできません。

本特典は、X広告を上手く活用して集客・売上アップに繋げたい企業にとって、より幅広い広告出稿を行うことができる良い機会となるでしょう。

3.X（旧Twitter）の縦型動画広告がより自由にカスタマイズ可能に（米国）

2024年1月、米国のX（旧Twitter）は、同年2月1日からメディア測定や最適化プラットフォームで有名な「Integral Ad Science」との新たなパートナーシップによって、すべての縦型動画広告の隣接関係を分類できるようにすることを発表しました。

本サービスによって、Xの広告主は、X縦型動画フィードのどこに広告を表示するかを最大限に制御することが可能に。

Xの広告主が、より詳細に管理できるように以前から導入されていた機能は、以下のように本アップデートにも引き続き適応・遵守されていくとのこと。

  • Xのホームタイムラインにカスタマイズ可能なキーワードと著者ベースの隣接コントロールを採用し、広告主が特定した特定の用語やアカウントへの広告掲載を防止
  • シンプルで高レベルの感度設定
  • パートナーシップ企業によって測定される安全性と適合性の指標を引き続き遵守

高いエンゲージメント率を獲得しやすい縦型動画広告のカスタマイズがより自由になることで、商品・サービスの売上アップにも繋げていくことができるでしょう。

4.イーロン・マスク氏、広告主に対する暴言で波紋

米富豪イーロン・マスク氏が、所有するソーシャルメディアX（旧ツイッター）から撤退する広告主を罵倒し、専門家らを困惑させています。広告主が減り続け、戻ってこなかった場合、Xは存続できるのでしょうか。

マスク氏は、BBCのインタビューでかなり暴露的なことを言っていました。

広告についてマスク氏は、「ディズニーが子供向け映画を、アップルがiPhoneを宣伝することに懸念がなければ、それはツイッターが宣伝に適した場所だという指標になる」と話していた。

あれから7カ月後、ディズニーとアップルはXから広告を引き上げた。そしてマスク氏は、こうした企業に対して、非常に侮辱的な発言を投稿しました。

メディア監視団体「メディア・マターズ・フォー・アメリカ」は11月、Xでヒトラーの発言の引用やホロコーストを否定する主張などナチズム支持の投稿の隣に、広告が表示されていたと指摘。これを受け、複数の企業が広告を停止しています。

Xは「メディア・マターズ・フォー・アメリカ」の報告に激しく反発。調査方法に疑問を投げかけ、同団体を提訴しました。

マスク氏は2023年11月29日、米紙ニューヨーク・タイムズが主催するイベントに登壇し、インタビューを受けた。その中で同氏は、広告ボイコットがどれだけ自社の収益にダメージを与えているかを示すため、倒産という言葉も使いました。

Xの2022年の売上高は約90％が広告によるものだった。広告がこのビジネスの心臓だ。

11月29日のインタビューで、マスク氏はこのことを十二分にほのめかした。

「もし会社が失敗するとしたら（中略）広告主のボイコットが原因だろう。そして、それが会社を倒産させることになるだろう」

このように述べました。そしてマーケティング・コンサルティング会社「エビクイティー」のマーク・ゲイ最高顧客責任者は、Xに広告主として戻ろうとしている企業はないと話す。

「資金は流出し、そこに再投資する戦略を立てている人は誰もいない」

2023年12月1日には、小売り大手ウォールマートが、Xから広告を引き上げると発表しました。

マスク氏は29日のインタビューで、Xを辞めた広告主を批判した後、さらに広告主をいら立たせることを口にしたのです。

「やあ、ボブ」

これは、ディズニーの最高経営責任者であるボブ・アイガー氏のこと。

マーケティング・コンサルタンティング会社「AJLアドバイザリー」のルー・パスカリス氏は、マスク氏が企業幹部らにこのような「十字砲火」を浴びせれば、幹部らはXとの関わりをさらに遠慮するようになるだろう、と言った。

インサイダー・インテリジェンスの主任アナリストを務めるジャスミン・エンバーグ氏も、「ソーシャルメディアの専門家でなくても、Xの広告主やXに報酬を支払っている企業を公然と、個人的に攻撃することは、ビジネスにとって良いことではないと理解し、知っているはずだ」と付け加えています。

Xはマスク氏の暴言によって新たなダメージを受けるかもしれません。

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