⇒【東証プライム企業も多数利用！】最先端のSNSマーケティングツール「Tofu Analytics」、「InstantWin」とは？

2020年7月時点、依然として新型コロナウイルスの感染者が各地で出ています。感染拡大を防ぐために、緊急事態宣言が出されていましたが解除後は少しずつこれまでの日常が戻りつつあります。 とはいえ、コロナ前の日常には戻っておらず感染対策をしながらの経済活動となります。ビジネスではこれまでの常識が通用しなくなることもあり、新たな戦略を考えることも大切です。 そこで、この記事ではアフターコロナのビジネス戦略に活かせるような書籍をご紹介します。アフターコロナ、ウィズコロナに向けて備えておきましょう。

 

アフターコロナをマクロの視点でみていくには書籍がおすすめ

新型コロナウイルス感染拡大が収束していない2020年7月現在。私たちは新型コロナウイルスと共存しながら生活していくことになります。 コロナ前と比較して経済が縮小するのはほぼ間違いありません。そして、コロナとの共存のために観光業、飲食業、音楽や芸能、プロスポーツなどを中心に業界のあり方も変化しています。 これはコロナとの共存、またアフターコロナに向けて、各企業が変革の時期を迎えていることも意味します。まずはマクロの視点で業界をみることからはじめて、どのようなビジネスを展開していくかにつなげてみてください。 さまざまなメディアでアフターコロナへの考えが提案されていますが、書籍でじっくりと読み進めるのもおすすめです。複数の書籍を読めば幅広い視点でアフターコロナを考えることが可能になります。 ぜひ書籍でアフターコロナについて学んでみてください。

アフターコロナのビジネス戦略に活かせる書籍5選

ここからはアフターコロナのビジネス戦略に活かせる書籍を5つご紹介します。

コロナショック・サバイバル 日本経済復興計画（冨山和彦）

「コロナショック・サバイバル 日本経済復興計画」の著者である冨山和彦氏は、株式会社経営共創基盤の代表取締役を務めています。また、メーカーや破綻企業の再生支援、さらにベンチャー企業の創設支援まで幅広い実績を持つ人物です。 冨山氏は書籍内でコロナによる経済危機は3つの軸で襲ってくると述べています。 第1波：飲食、小売、エンタメ、ローカル産業の壊滅 第2波：第1波が大企業やグローバル企業へ波及 第3波：金融恐慌 コロナショックは一部の業界や消費者に及ぶものではなく、多岐にわたることが特徴です。そのために長期的な対策が必要であるものの、現状は短期的な融資などがメインです。 このようなかつてない経済危機を企業がどのように乗り切るのか、冨山氏の考えが詰まった１冊で学んでみてはどうでしょうか。サバイバル経営の心得も具体的に述べられています。

アフターコロナ 見えてきた7つのメガトレンド（日経XTECH）

「アフターコロナ 見えてきた7つのメガトレンド」は、日経XTECHの専門記者が主要9分野の専門家に取材して、アフターコロナの全体像について書かれています。 なお、主要9分野は自動車、機会、電気、IT、通信、医療、建設、住宅・不動産、金融・フィンテックです。 コロナ禍が収束したとして、そのときに以前のような世界に戻るのか。多くの方が懸念していることに対して、この書籍では「否」を基本論調としています。そして、専門家が以下のような考えを述べています。 「感染につながらない旅行の在り方の確立」（星野リゾート・星野佳路代表） 「これから先生はCoach（伴走する人）になっていく」（リクルート執行役員・山口文洋氏） 「政府による監視社会を避けながら、ほとんどの人々が合意できるデータガバナンスを決められるはず」（慶應義塾大学教授・村井純氏） これらの意見をもとにコロナ禍にどうやって立ち向かうか、考える1冊になるでしょう。コロナ禍の経済も時系列にまとめられているため、日本や世界の動きを振り返ることも可能です。

ポスト・コロナ 「新しい世界」の教科書（高橋洋一・渡邉哲也）

「ポスト・コロナ 「新しい世界」の教科書」は、嘉悦大学教授の高橋洋一氏と経済評論家の渡邉哲也氏の対談が収められた1冊です。 書籍では新型コロナウイルスの発生源である中国に対して世界各国が厳しい対応をとっていくだろうと論じ、それに対し日本も危機感を持つべきとしています。 さらに、新型コロナウイルスをきっかけに露わとなった、日本の弱さなどにも触れています。それをうけて日本の経済が復活するために必要なこと、アフターコロナでビジネスや世界の仕組みがどう変わるか、わかりやすい解説もあります。

令和版 公共事業が日本を救う 「コロナ禍」を乗り越えるために（藤井聡）

「令和版 公共事業が日本を救う 「コロナ禍」を乗り越えるために」の著者、藤井聡氏は京都大学大学院工学研究科教授、さらに2012年から2018年までは安倍内閣で内閣官房参与を務めた人物です。 1964年の東京オリンピックに向けて日本は全国的なインフラ整備を行いました。それから長い年月が経過し、高速道路や橋、公営住宅などの多くの建築物は老朽化。 そしてこのコロナ禍があり、人々の命や財産を守り景気を回復させるために公共事業に投資すべきと考えるのが藤井氏です。 公共事業が復興に果たす役割を通じ、インフラ事業者だけではなく、日本でサービスを展開する事業者のあるべき姿がわかる1冊となっています。

「新型コロナ恐慌」後の世界（渡邉哲也）

こちらも渡邉哲也氏の著書です。新型コロナウイルスのパンデミックはいつまで続くのか、そしてアフターコロナの世界がどうなるのかを分析している1冊となります。 ただし、この書籍は2020年3月末に書かれており、コロナ危機の初期のものとなります。ですから今現在とコロナ危機の初期の渡邉氏による予測を比較してみるのもいいでしょう。

今からアフターコロナに備えておこう

コロナにより働き方やビジネスモデルは変化する時期に差し掛かっています。変化が必要なときこそ、幅広い視点で物事を俯瞰していきましょう。

⇒【東証プライム企業も多数利用！】最先端のSNSマーケティングツール「Tofu Analytics」、「InstantWin」とは？